４．２ 成果発表会の成果と課題
●成果発表会の目的
Ｅスクエア・プロジェクト成果発表会は以下の３つを目的があった。
（１） 成果のまとめ
各プロジェクト（協働企画・地域企画・地域企画）および学校企画参加校の成果の発表の場を提供することにより、成果のまとめを確実なものとする。。
（２） 情報提供
教育関連企業等の展示会や基調講演を通して、教育の情報化に関する情報技術の最新状況、今後の展望などの情報提供を行う。
（３） 「場」の提供
情報交換会等を通して、学校現場・教育委員会・企業等立場の異なる人たちが集まり意見交換をする「場」を提供することにより、全ての参加者が共に学び、刺激しあい、高めあえるようにする。
●三年間の実施状況
（１） 平成11年度：
・日 時：平成１２年３月１０日(金)
・場 所：パシフィコ横浜
・参加者：1216名
・基調講演：
テーマ：今、なぜインターネットなのか
−情報社会におけるインターネット教育利用の意義−
講 師：文部省メディア教育開発センター所長 坂元 昂 氏
・分科会
校種別に分科会を構成した。
Ａ 小学校部会(共同実践事例中心)
Ｂ 小学校部会(先進的実践事例中心)
Ｃ 中学校部会(共同実践事例中心)
Ｄ 特殊教育諸学校・中学校部会(先進的実践事例中心)
Ｅ 高等学校部会
・パネルディスカッション
テーマ：・何を目指し、何が得られるか
・どう拡めるのか
司 会：東京工業大学教授 赤堀 侃司 氏
・展示会（37企業・団体等）
（２） 平成12年度：
・日 時：平成１３年３月２日(金)・３日（土）
・場 所：東京ドームホテル（東京：水道橋）
・参加者：合計約2600名（初日：約1450名、二日目：約1150名）
・基調講演：
テーマ：「２１世紀の新しい学習環境の創造に向けて」
講 師：青山学院大学教授 佐伯 胖 氏
・分科会
テーマで分類し、協働企画・先進企画と学校企画の発表は混在させた。
Ａ 教育と先進技術（6事例）
Ｂ 教科教育（6事例）
Ｃ 情報教育・情報リテラシー（8事例）
Ｄ 地域学習（7事例）
Ｅ 環境・協働学習（6事例）
Ｆ 地域の情報化（6事例）
Ｇ 国際交流（6事例）
Ｈ 特殊教育（7事例）
・パネルディスカッション
テーマ：「インターネットの教育利用をどう推進するか」
コーディネーター：東京工業大学教授 赤堀 侃司 氏
・展示会（86企業・団体・プロジェクト等）
（３） 平成13年度：「広げる」
・日 時：平成１４年３月８日(金)・９日（土）
・場 所：東京ファッションタウンビル（臨海副都心 国際展示場正門駅前）
・基調講演：
テーマ：「教育へのインターネット活用の成果と課題」
講 師：メディア教育開発センター所長 坂元 昂 氏
・分科会
初日は地域企画と先進企画の事例発表とし、二日目は学校企画のテーマごとに構成した。
Ａ 地域企画１（地域が拠点となる全国横断的な取り組み）
Ｂ 地域企画２（地域を基盤とした取り組み）
Ｃ 先進企画（先進的な取り組み）
Ｄ 学校企画１（総合的な学習の時間）
Ｅ 学校企画２（情報教育）
Ｆ 学校企画３（教科教育・総合的な学習の時間）
Ｇ 特殊教育（特別な支援を必要とする児童・生徒の教育）
・展示会（58企業・団体・プロジェクト等）
●成果
成果発表会が目指した当初の目的ごとに、その成果について評価してみたい。
（１） 成果のまとめ
年度末に成果発表会を設定することによって、各プロジェクト（協働企画・地域企画・地域企画）および学校企画参加校の成果をとりまとめる目標ができ、いわゆる「やりっぱなし」になってしまう危険性を回避できた。また、発表の場を提供することにより、成果のまとめを確実なものとすることができた。
（２） 情報提供
教育関連企業等の展示会や基調講演を通して、教育の情報化に関する情報技術の最新状況、今後の展望などの情報提供を行う。
（３） 「場」の提供
情報交換会等を通して、学校現場・教育委員会・企業等立場の異なる人たちが集まり意見交換をする「場」を提供することにより、全ての参加者が共に学び、刺激しあい、高めあえるようにする。
（４） 参加者名簿
参加申込をインターネットで行ったことにより、参加者のプロフィールやＥメールアドレスを収集することができた。これらを活用して、次年度のＥメールニュースの配信宛先やアンケート調査へのご協力を得るなどができた。次の事業等にも貴重な情報が得られたことになる。
●課題
基本的には、成果発表会は大きな成果を上げることができたが、以下のような課題・問題点も残った。
（１） 成果発表会で発表しなかったプロジェクトの成果のまとめ
平成１２年度と平成１３年度は、すべての協働企画・先進企画は発表することにしたが、学校企画は、発表しない学校もあり、これらの学校の活動や成果は報告書とホームページからしか伺い知ることが出来ず、充分に把握できなかった。
（２） 告知活動の不足
参加申込時に聞いた「何で成果発表会をお知りになりましたか」という質問に対して、「新聞や雑誌で知った」という回答が極端に少なかった。これらの媒体に働きかけることが少なかったという反省材料となる。
（３） 地域による格差
広報活動による訪問や100校プロジェクトからの参加校の多い地域からの参加が多く、それ以外の地域からの参加が比較的少ないなどの傾向がみられた。