不登校児童・生徒を対象にした
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初めに述べた通り、カウンセリングシステムの有効性については、短期的に判断できないものであり、プロジェクトの契約どおり平成13年度も引き続き使用し、以下の点を実施していく。
相談者及びカウンセラーにとってのシステムの使いやすさ
運用面でのセキュリティの問題点
メールカウンセリングの具体的な効果
システムの評価機能の有効性
なお、活動結果については、継続してWebで公開していく。
現在、本システムの運用については、いくつかの団体・学校と交渉中であり、今後各種運用パターンでの展開を実施していく。
特に市レベルの地方自治体では、正式にインターネットカウンセリングを実施するための予算化が済んでいるところや、予算化を行っているところがあった。これらの市からは、他に国内で類似システムがないために、当プロジェクトの成果を平成13年度に利用したいという問い合わせがある。
自治体での運用
中学校、高等学校での運用
インターネットカウンセリングを導入するための体制について
インターネットカウンセリングの導入効果について
インターネットカウンセリングの継続的な運用体制のあり方について
実施企業・団体名:株式会社 富士通ラーニングメディア