新１００校プロジェクト成果発表会
中学校部会
学校教育用WWW検索システムの研究


千葉大学教育学部附属中学校/技術科　三宅健次　芳賀高洋*
http://www.jr.chiba-u.ac.jp/　　w3-adm@jr.chiba-u.ac.jp

はじめに

　World Wide Web(WWW)は数億サイトともいわれる巨大な情報メディアとして発展した。学校ではWWWを教材として利用することが多いが，あまりにも情報量が多く，目的とする情報や，質の高い情報を探し出せないといった問題も起きてきている。また，全国学校のインターネット接続計画もまじかに迫り，学校のWWW公開も指数的に増加してきた。目的とする学校のURLを知り，情報を得るには，テクニックが必要となってきている。
　そこで学校教育向けのWWW検索システムについて研究を開始，運営してサービスを一般に提供し検討をおこなった。

１．本校におけるWWW活用の現状

　本校におけるWWWの利用を見るために，図1に１週間でどの程度インターネットを利用しているかを表すトラフィックデータを，図2には一月にどの程度WWWを利用しているかを表すCacheデータを掲載する。図1は本校での典型的な週間トラフィックデータである。火曜日，水曜日，木曜日，土曜日にトラフィックが集中するのが特徴であるが，ほぼ毎日インターネットの各種サービスやWWWを授業時間中に利用していることがわかる。WWWは，本校の教育の中で欠かすことのできない重要な位置にあり，時間的，物理的な制約がある中でWWWを上手く活用できるかどうかは，本校の教育の方法，展開を左右する非常に重要なポイントとなっている。

図1　１週間のインターネット利用状況(単位kbps)
　　*　土曜日は「総合的学習『共生』の時間(隔週)
図2　月ごとのWWW利用状況

２．WWW検索システムの現状と学校教育向けサービスの意義

　実際にWWWを授業で利用する場合には，企業が提供しているWWW検索システムを利用して情報検索をおこない，目的とする情報を探しだす。一般にWWWの情報検索は，Yahoo! Japanに代表されるURLを収集してリンク集を提供する【ディレクトリサービス】と，goo等WWWの内容を直接検索する【全文検索型サービス】に大別できる。Yahoo等のディレクトリサービスは人の手作業でシステムを構築し，サービスを提供している。人の目視によるチェックがおこなわれる分，提供される情報の質が高い反面，インターネット上に存在するWWWに対して提供できる情報の絶対数が小さい。一方，goo等の全文検索型サービスは，自動的に世界中のWWW情報を取得する為，ありとあらゆる情報を検索でき，常に最新の情報が検索できる反面，自分の目的外の情報が無数に検索されてしまう等，検索できる情報の質が均質でなく，情報検索の絞り込みが難しい等の問題がある。
　学校の授業のように制約された時間の中で，また端末数が制限されている中では，ディレクトリサービスにて提供されるサービスの質の高さと，全文検索型サービスに見られる検索の自由度の高さや情報量の豊富さを併せ持つような，情報検索サービスが求められるといえるだろう。また学校教育においては，ポルノサイトや犯罪的サイト等，いわゆる教育的に好ましくないとされる情報が，簡単に検索できてしまうシステムには問題がある。ディレクトリサービスのように提供するサービスの質を，適当にコントロールできる機能も必要となる。
以上のようなことから，我々は，検索できる情報の対象を，質的に不安のない“学校教育WWW”として絞り込み，かつ，全文検索型のサービスとディレクトリサービスを連動させるようなシステムの構築を検討した。
　大阪教育大学の越桐氏は'94年から「インターネットと教育」とタイトルした学校教育専門のディレクトリサービスを提供している。学校教育向けのディレクトリサービスとしては国内最大，最高のサービスを提供している。我々は，越桐氏を協力者として迎え，「インターネットと教育」ディレクトリサービスと連動したシステムの開発をおこなった。

３．検索システムの対象である学校教育WWWの全体的傾向

　システムの構築は，まず検索対象の情報ソースであるHTMLやテキストをサーチロボットにて１カ所に収集してから検索システム専用のデータベースを作成する必要がある。'99年1月1日には5322サイトにサーチロボットを派遣し，HTML，テキストの収集をおこなっている。この作業の過程において，日本の学校教育WWWの全体的な傾向や具体的なデータをえることができた。表１は'98年11月10日時点および'99年1月1日時点での学校教育WWWの比較データである。学校種別ごとのHTML総数，1サイトあたりのHTML数を示す。表から日本の学校教育WWWサイトの多くは，教育委員会などで代表して公開していることが非常に多いことがわかる。また，国内の学校に対して，海外の日本人学校の情報発信が，非常に多いことなどがわかった。
表1 学校教育WWWの動向
サイト種別 WWWサイト数 HTML総数 サイトあたりのHTML数
98/11/10 99/01/01/ 98/11/10 99/01/01 98/11/10 99/01/01
教育委員会 198 206 74398 90078 375 437
保育園・幼稚園 107 108 3735 3861 35 35
小学校 1402 1592 80328 92629 57 58
中学校 1174 1305 73812 81900 63 63
高等学校 1674 1870 121993 146093 73 78
盲・聾・養護学校 150 158 6142 6443 41 41
日本人学校 72 83 6423 11438 89 138
小計 4669 5322 327406* 373895* 70 70
*HTML総数は教育委員会サイトと学校サイトの重複URLを全て除いた数です。

４．『学校検索』サービスの公開と運営

　構築したシステムは図3のように『学校検索』とタイトルして，千葉大学教育学部附属中学校の公開UNIXサーバにて提供した。試験運用の結果，数十の検索が同時におこなわれてもユーザが負荷を感じることは少なく検索速度も概ね快適である。専用のバーチャルホストにてURLを　http://sagasu.jr.chiba-u.ac.jp/　として一般公開した。
　「インターネットと教育」ディレクトリサービスの各ページには越桐氏の協力にて『学校検索』の検索窓が配置され「インターネットと教育」と『学校検索』が連動した形でサービスが提供されている。すなわち「インターネットと教育」でリンクされいている学校教育WWW，その他の情報を，『学校検索』で全て検索でき，２重のサービスが提供されていることになる。利用者数も増加し'99年１月現在で約10万回，１日平均約1000回以上利用されている。なお，『学校検索』は一般公開後Yahoo! Japanの注目サイトとしても認定されいる。実際の検索は，『学校検索』システムに収録した全ての学校教育WWWが検索できるクロス検索モードと，学校種別ごとに検索できる個別モードにて検索をおこなう。複数の単語にて検索することによって，and検索（絞り込み検索)やor検索も可能である。
　小学生低学年等では，学校教育WWWや，検索システムの漢字表記に壁があり，なかなか定着せず，なじみも薄い。試みとして図4のような【みーつけた】とタイトルした，キーボードを操作せずともマウス操作で検索できるようなインターフェイスを考案した。小さな子供にも親しみがもて，十分利用可能である。また，主に学校の教員向けとして，日本の政府・省庁のWWWを横断的に検索できる【検索省】も付加価値サービスとしてを提供している。

図3 『学校検索』画面
図4　【みーつけた】画面
図5 検索用語規制メッセージ

　学校教育におけるWWWの利用では，ポルノサイトや犯罪的サイト等，教育的に好ましくないサイトの情報の閲覧が問題になっている。そこで試みとして『学校検索』では，検索式(キーワード)を制限するシステムを採用した。具体的には，Squidと呼ばれるproxyサーバプログラムを導入し，HTTPDアクセラレータ機能および，アクセスコントロール機能を応用して，検索時の検索式(キーワード)の制限をおこなっている。あらかじめ我々がいくつかの禁止キーワードを設定し『学校検索』を利用するユーザが，この禁止キーワードを検索すると図5のようなメッセージが表示され検索が制限される。ただし，キーワードの前に「+」記号を挿入して検索をおこなうと，制限が解除される仕組みとなっている。'99年1月現在で，検索制限は約770回あり，一定の効果が認められたが，検索式の規制によるフィルタリングには，様々な課題があり，限界があると認識している。

５．まとめと課題

　『学校検索』では，現在のところ，小学校，中学校等の学校WWWを検索対象の中心としているが，各教科，教材の検索サービスの要望も高い。総合的学習や，情報教育での利用は定着してきたが，一般教科での利用促進のために，今後は教材検索サービスを充実させていきたい。
　なお、平成10年11月15日に，当研究の協力者会議および情報交換をかねて一般向けのシンポジウムを千葉大学ケヤキ会館にて開催した。出席者は，全国から学校教育関係者が約50名，情報関連企業関係者を合わせて約100名程度であった。内容は，２部構成をとり，第１部では，当自主企画での成果である『学校検索』の報告のみならず，インターネットと学校全般の問題について話し合われた。第２部では専門家を迎えて，情報倫理問題，米国の情報教育，産業界と教育界の連携について各講演があり，意見交換がおこなわれた。(詳細は http://www.watch.impress.co.jp/internet/www/article/981116/chiba.htm を参照)

参考文献[1]越桐國雄「WWWによるインターネット教育利用の現状」大阪教育大学紀要 第Ⅴ部門教育科学 第46巻第1号，1997
CEC HomePage 平成１０年度　新１００校プロジェクト成果発表会