２部　インターネット教育利用の協働的実践研究 全体編　協働的実践研究の総括

6. 成果と課題

　プロジェクト毎に成果や課題を述べるが、インターネット教育利用の協働的実践研究プロジェクト全体を通じての成果と課題を述べる。

6.1. 成果

(1) 同一プロジェクトへの参加校の増大

　平成12年度はEスクエア･プロジェクトの課題である「広げる仕組み作り」に取り組んだ。この結果、全国発芽マッププロジェクトや酸性雨・窒素酸化物調査プロジェクトなどは前年度の2〜3倍に参加校が増えた。サブ幹事校の設定や積極的な広報活動の実施などでこの成果を得た。

(2) 実践マニュアルの整備

　プロジェクトの実践の結果得られる様々なノウハウ、知見などを実践マニュアルに反映して、学校現場で容易に利用できるマニュアルが整備された。プロジェクトによっては、長年に渡って継続しているものもあり、年々マニュアルの内容がブラシュアップされて更に利用され易いものとなった。

(3) 大学、企業との連携

　平成12年度は、学校現場、大学、企業という3者の連携でプロジェクトが推進された。学校現場は、プロジェクトに参加して実証授業の実践、大学は教育や技術などの専門的な立場からのアドバイス、企業は、最先端の技術支援やプロジェクト運営管理支援などを担務した。これからの学校教育支援体制の在り方などをプロジェクトの実践を通して得ることができた。

(4) 地域との連携

　学校間の連携による活動のみならず、地域との連携を図って協働実践を行うプロジェクトが増えている。これからは教育委員会、地元の企業、ボランティア、公的教育機関などと上手く連携していくことが求められる。

6.2. 課題

(1) Webシステムの改善

　プロジェクトで開発したWebツールなどは、単年度で開発して児童、生徒に利用してもらうが、利用し始めると改善すべき箇所がたくさん出てくる。しかし、これらの改善点が速やかに改善されないケースが多くのプロジェクトで発生する。従って、児童、生徒などは改善されないシステムを利用し続けることになる。

(2) プロジェクト実施体制の充実（アドバイザーの参加）

　プロジェクトの中には、教育的な視点でアドバイスする者がいない実施体制のところもあり、今後は、プロジェクトを第三者の立場から評価（教育工学的視点などから）するアドバイザー（情報教育の経験者、大学の先生など）を参加させて実施すればプロジェクト内容がさらに充実するとの声が選定委員からだされた。

以上