１００校プロジェクトをはじめとするこれまでの特殊教育における実践研究を通して，コンピュータやインターネットの活用が，障害がある子どもたちの主体的な学習活動や自立的な生活，あるいは社会参加を支援する欠かせない手段となっていることが報告されている。例えば，コンピュータに紐を結んだスイッチなどを接続する。子どもたちはその紐を引くことにより，画面の映像を動かしたり，音響や音声を出したり，絵カードや文字を選択したりすることが可能になる。このようにコンピュータは，障害がある子どもたちが意図的な行動を自分の力でできること，自らの意思を自分で表現することなどの楽しさを味わうことを可能にし，さらに子どもたちのこのような自発的な活動がまわりの人たちに受けいれられ互いに共感しあう関係に拡がり，子どもたちの新らしい意欲的な活動を引き出す教育機器として活用されている実践が報告されている。
また，インターネットを活用した実践研究では，子どもたちが他の盲・ろう・養護学校や通常の学校の子どもたちと電子メールや写真などを交換したり，ホームページに公開した絵画や作文などに寄せられた一般の人からのメールに応えたり，校外学習や修学旅行の計画を立案するための情報を入手したりする活動を通して，子どもたちが自らを社会の人たちと関わりをもっている存在であると実感することができる教育メディアであることが報告されている。
しかし，肢体に障害がある子どもたちは，一般に普及している「キーボード」や「マウス」などを操作してコンピュータやインターネットを利用することは困難である。視覚に障害がある子どもたちは，画面に表示されている文字や映像などの情報を活用したり，ＧＵＩ（グラフィカルユーザーインターフェース）の操作環境を利用したりすることは困難である。また，聴覚に障害がある児童生徒は，音声や音響で提供される情報を活用することが困難である。このような困難を軽減し，障害のある子どもたちのコンピュータやインターネットの活用を可能にするためには「支援機器」（アクセシビリティ機器）の利用が必須である。障害がある子どもたちにとってコンピュータやインターネットは，障害の状態に適合した「支援機器」を使用することにより，障害によるコミュニケーションなどの活動の制約や社会参加などの制限を軽減する機能を発揮し，自立的な生活を支援する有力な手段と成り得るのである。
最近では，多くの支援機器が市場に提供されたり，支援機器を紹介する情報が「こころWebインターネット http://www.jeida.or.jp/document/kokoroweb/」で提供されたりするようになった。また，学校現場や家庭などでも支援機器を使用して，コンピュータやインターネットを活用する子どもたちの事例が報告されるようになってきている。しかし，国立特殊教育総合研究所が平成１１年度の実施した調査によると，支援機器を保有している肢体不自由養護学校の１００％が支援機器の保有は不十分であると答えている。さらに，学校等で購入した支援機器の利用が子どもたちの要請に十分に対応している状態とは言いがたい。前述した「こころWeb」は機器の紹介は参考になるが，実際に試した結果とか，多様化した障害者に対する相談窓口的なものはない。ネットワークを使って組織的に集団で相談に対応することは今まで試みられていない。相談者は単に相談だけで問題解決できることもあるし，どうしても機器の使用が必要と認められるときは，購入しないで試用できるような機器があれば障害者にとって助かる。
このような背景から，コンピュータやインターネットを活用した相談窓口を設けることにより，ネットワークを使って自由に相談できることを第一に考えた。また，試用機器の具体的な相談に対しては，試用可能な機器があればそれを購入前に使えるような仕組み作りも研究することとした。
一般的に特殊教育諸学校での情報機器利用は，その教育課程上の理由や各自の卒業後の進路を考えると，次のような三系統に大別される。(a)卒業後の就労等を配慮した授業での利用
卒業後の就労等を配慮して，パソコンの基本的な操作方法やアプリケーションソフトの使い方などの技能を身につけることを目的としている。これには原則として知的な障害のない子どもたちが対象となっており，中学部の「技術・家庭」や，高等部の「情報処理」「情報技術」などの授業がこれに該当する。特に高等部においては，商業科における「文書処理」「情報処理」などが履修科目として可能な学校も多く，それぞれに検定等を目指して系統的な学習活動が行えるようになっている場合が多い。事業所からの求人では，身体的な障害があってもコンピュータやワープロが使える人材を要求されることもあり，事務系実務的能力として就職時にパソコン等の基礎知識が評価されることも多い。ただし，その身体的障害に応じた補助入力機器などの使用が必要になる。(b)教材や教具のひとつとしての利用
各教科の学習や「養護・訓練（自立活動）」の領域の指導において，それぞれの生徒に対する教育目標に応じた教材ソフトを使用し，その目的を達するようになっている学校も多くなっている。各教科の学習においては，それぞれの教育課程に準拠した機器利用ができる形態をとっているところが多い。特に最近では，教科書に沿った解説書や参考書に簡単なソフトが添付されていたり，いわゆるマルチメディア型学習用ソフトの種類が増えていることもあり，あまり情報機器に親しみのない教員も利用することが増えてきている。中でも数学や理科の分野においては，分かり易い補助教材としての利用や，実験シミュレーションソフトなどの利用による視覚的な教材として使われることが多い。
一方，「養護・訓練（自立活動）」の目標である，心身の調和的発達の基盤を培うためのパソコン利用も行われている。特に「環境の認知」「意思の伝達」（学習指導要領に基づく内容）を意図した授業の組み立ての中で，有効な利用方法を模索しながら実践的に活用がはかられている。重度の障害のある子どもたちの感覚・コミュニケーション機能の向上を意図した指導計画の中でも，ワンスイッチによる入力デバイスとの組み合わせによって，子どもたちの興味や関心をひくことも多く，有効な教材・教具としての働きをしている。
(c)卒業後の生活の質を高めることを目的とした利用
特殊教育諸学校の卒業生は，進学・就職者の他に，各種障害福祉施設（身体障害者更生施設・同授産施設・療護施設など）に措置されたり，自宅で家族と共に生活をする者が少なくない。卒業後の生活の質を高めることを目的とし，簡単な操作で楽しめるコンピュータゲームを行う時間や，簡易意思伝達装置としてパソコンの使用方法を体験的に学んだりすることを目的とした授業も組まれている。一方，進学や就職をする子どもたちにとっても余暇の利用の方法として，コンピュータゲームやインターネット・パソコン通信等を使うことで，生活の質を高める手段とすることも可能である。全国的には，卒業生同士のものも含めて電子メールによる交流を続けている者や，余暇をＭＩＤＩやＣＧによる創作活動に費やしている者もいるようである。
これらの生活の質の向上を意図した指導は，「養護・訓練」「ホームルーム」や各授業の中で，必要に応じて随時授業展開をしている場合が多いが，それぞれの生徒の実態に応じた入力補助機器を使用して，実際の生活の質の向上や幅を広げることに役立つように考えられている。
これらを踏まえて，情報機器について「特殊教育用支援機器」と捉えることができるが，情報機器があるから利用するというのではなく，個々の児童生徒のニーズに合わせてパソコン等の情報機器を利用していく必要があるという基本的な姿勢を忘れてはいけない。もちろん，場合によっては紙とはさみの方が情報機器よりも有用である場合もあると言うことを忘れてはならない。また，運動・動作等の障害から学習が阻害されることがないように配慮する姿勢も，常に考えていく必要がある。身体的な障害のある生徒の場合，情報機器の利用によって飛躍的に学習活動が改善されることが多いのも事実である。
またこのように，情報機器の利用が多くの教育的な成果を見いだしているものの，生徒の障害の重度・重複化から，通常のキーボードやマウスを使うことが困難な場合が多くなっており，運動・動作の障害や知的な障害によって，主体的に任意の位置に手指を持っていったり保持したりすることが困難な児童・生徒が大半になっている。したがって，それぞれの子どもの状況に応じた入力装置等を工夫する必要が出てくる。障害の程度にもよるが，それぞれの生徒によって個々の教育目標に応じて入力装置やソフトウェアを選択しなければならない。
学校現場や家庭などで，支援機器の活用が十分に進んでいない課題として，以下の点を指摘することができる。
1) 子どもたちの障害の情報に適合した支援機器の機能や利用方法などに関する詳しい情報の提供が不十分である。 2) 実際に試用してみないと，子どもたちに有効な支援機器であるかどうかの判断が困難なことが多い。 3) 支援機器は種類が多くまた高価である。このため，教育現場や家庭などで複数の支援機器を購入して最適な支援機器を試用し，選択することが困難である。 4) 子どもたちの障害の状態は一定ではなく時間の経過とともに変化するケースも多いため，最適なアクセシビリティを確保するには支援機器の設定変更，あるいは異なる支援機器が必要となる。 5) 支援機器の接続やセットアップなどは専門的な知識を必要とするため，経験のある支援者のサポートが必要である。 6) 支援機器に関する知識や経験のある支援者は，ニーズがある子どもたちの近隣に存在しない場合が多く実際的な支援を受けることが困難である。
本研究はIT技術を使った情報提供を主にしている。しかし，前述の課題を解決し，子どもたちの障害の状態に適合した支援機器の利用を推進するには，次に掲げる条件・順位で確保される必要があると考えられる。1.ニーズに応じた実際的な支援機器の情報が提供される。（情報の提供）そこで本研究では，障害がある子どもたちや子どもたちの援助者である教師や保護者などに対象に，上記の促進方策を実験的に情報通信ネットワークを活用した支援相談窓口を開設することにより，NPO，行政に対するモデルプランを提示すること，運営マニュアルの提示および利用者に対する情報提供と情報収集結果を提示することとした。
2.試用することができる支援機器が提供される。 （機器の試用）
3.支援者の直接的なサポートを受けることができる。 （支援者のサポート）
この相談活動は次のように機能することとした。
1) 支援機器を使用したい子どもたちや教師，保護者など（相談者）は，インターネットを通じて障害の状態や利用したい支援機器などを記載し，支援機器利用の相談を申し込む。 2) その相談に対して，支援機器の利用に経験や知識のある教師などの複数の支援スタッフがメーリングリストにより協議し，具体的な機器の紹介やその利用方法，利用の事例，地域リソース等の情報を相談者に提供する。 3) 相談者が支援機器を試用することが困難な場合は，適切な支援機器を貸与する。 4) 相談者が支援機器のセットップや詳しい利用方法などの援助が必要なときには，支援協力者が相談者を訪問して支援する。 5) 支援機器の使い方や有効性が確認された時点（概ね１ヶ月後）で，支援機器の購入等に関する情報を提供する。 6) 支援機器を購入後も必要に応じて継続して支援する。 この支援機器の活用相談に関するの実際的な研究は，以下の成果を得ることがねらいである。
(a) 支援機器活用に関する実際的なニーズや課題を把握する。 (b) 支援機器活用のニーズに対応する解決策（ソリューション）を明らかにする。 (c) 情報通信ネットワークによる支援機器活用に関する相談業務の可能性と課題を明らかにする。 (d) 研究活動によって得られた相談内容（ニーズ）とその回答（ソリューション）をまとめることにより，支援機器活用の手引き（マニュアル）を作成する資料とする。 (e) 教育関連機関のみならず福祉関連機関やボランティア活動などの地域リソースとの連携のあり方を探る資料とする。 (f) 現在提供されている支援機器の機能の有効範囲を明らかにするとともに，未だ提供されていないニーズに対応した新しい支援機器の提供を求める資料とする。 また，この研究はインターネットを利用して全国を対象の範囲とする「支援機器活用の相談サポートセンター」として実施するが，この研究活動を契機とし各地域において支援機器サポートセンター等の開設を支援する研究の呼び水としたい。将来的には，各地域に「支援機器活用相談サポートセンター」としての機能する組織が多数開設され，全国の各々ポートセンターが連携して支援機器活用に関するニーズに対応する形態も考えられる。各々のサポートセンターの連携とは，例えばあるサポートセンターが貸し出し可能な支援機器の情報をインターネットに公開し，支援機器の試用のニーズがある他のサポートセンターに貸し出すなど，それぞれのサポートセンターが有する支援機器を相互に利用し合うネットワークが考えられる。各地域のサポートセンターは，行政機関の運営やＮＰＯによる運営，盲・聾・養護学校等の地域相談センター活動の一環としての運営などを考えることができる。
図１のＡで示す枠の部分は，一般に提供されている標準的なコンピュータのハードウェア及びソフトウェアを表している。一部の標準的に提供されている機器の中には，障害がある人の利用を想定して「キーボードを使いやすくする機能」や「マウスを使いやすくする機能」，「画面を見やすくする機能」など，アクセシビリティを向上させる機能が搭載されるようになってきている。これらの機能は，「共用機能」または「付加機能」と呼ばれいる。
また，Ｂで示す枠の部分は，標準的な機器の代替手段として提供される専用の機能であり，「専用機能」または「代替機能」と呼ばれている。これらの機能を有する機器には，
「５０音配列平仮名キーボード」や「操作スイッチとそのインターフェース」，「点字プリンタ」などがある。
図１ アクセシビリティを改善する支援機器
障害がある子どもたちのニーズは，図１のＡの機能（共用機能）を有する支援機器では満たせないことが多く，図１のＢの機能（専用機能）を有する支援機器が必要となるケースが多い。このため，本研究で相談の対象となる特殊教育用支援機器は，主に図１のＢで示す機能を有する支援機器となることが予想される。
支援機器活用相談センターは，「特殊教育ワーキンググループ委員」と「支援協力者」が相談スタッフとして対応する。「支援協力者」は，当面この事業に賛同する支援機器の利用の経験や知識のある教師等に依頼する。支援協力者は相談事業を進めるなかで，相談のニーズの状況に応じて随時新しい支援協力者に協力を依頼する。最終的には，各県に１名以上の支援協力者を確保し，相談者を訪問して直接的な支援が可能となる体制を確保したい。
１）平成１１年度の相談スタッフ
特殊教育ワーキンググループ委員 明治学院大学文学部教授 金子 健 国立特殊教育総合研究所教育工学研究部室長 松本 廣 東京都立綾瀬ろう学校教諭 伊藤 守 大東文化大学文学部教育課専任講師 苅宿俊文 東京都立江戸川養護学校校長 三室秀雄 神奈川県立平塚ろう学校教頭 田村順一 東京都立光明養護学校教諭 金森克浩 徳島県立ひのみね養護学校教諭 島 治伸 佐賀県立教育センター研究員 小野龍智 富士通第二文教システム部 伊藤智之 ２）支援協力者
（全国各地域に依頼する。）
支援機器活用の相談の受け入れと回答・対応は次の手順で実施する。1) 相談の受け入れ
1) 支援機器利用相談の趣旨とその事業内容を記載したホームページを開設する。 2) ホームページのフォーム機能を利用して相談を受け入れる。 2) メーリングリストの活用
1) ホームページのフォームに記載された内容は，相談スタッフが参加するメーリングリストに配送される。 2) メーリングリストを活用し相談スタッフの間で相談内容やその対応を審議する。 3) 相談者の在住する地域に距離的に近い相談スタッフが，その相談のケース担当者となり支援内容を整理する。
- ケース担当者は，相談者にメールで回答する。
3) 支援機器の貸与
1) 必要があれば，支援機器を送付する。
なお，支援機器の配送は，徳島県立ひのみね養護学校，島治伸が担当する。2) 配送の費用は相談者が負担し，貸与期間は原則として１ヶ月間とする。 4) 訪問による支援
1) 使用方法やフィッテングなどの直接的な対応が必要であれば，ケース担当者が相談者の所属する機関や家庭を訪問し，支援する。 2) 可能であれば，地域パソコンボランティア等に依頼する。 5) 対応結果のフィードバックと継続支援
1) ケース担当者は，相談者の支援機器の試用状況を把握する。 2) ケース担当者は，相談者の支援機器の試用状況等を相談スタッフのメーリングリストに報告し，対応を再度検討しながら支援を集結する。
学校現場や家庭において，障害のある子どもたちの日常生活や学習，コミュニケーションなどの活動の制約や社会参加の制限を軽減するために（特殊教育用支援機器を活用するには）は，支援機器が提供されるだけでは不十分であり，以下にあげる３つの要件が充足される必要がある。
1) 支援機器のセットアップや使用方法などの技術的な知識や経験。 2) 子どもたちの障害の状態に適合した操作環境（代替入力装置の位置，スイッチの種類など）や姿勢（障害補助椅子の適合，操作部位の判断など）のフィッテングに関する指導。 3) 支援機器を導入あるいは使用するときの周囲の人たち（教師や親など）との関係（関わり）のあり方。 これらの要件のどれが欠けても，障害がある子どもたちの実質的な支援機器の活用は実現されないと考えられる。先に述べたインターネットを利用した支援機器活用の相談は，これまで教育現場や家庭等に対してほとんど支援策が提供されてこなかった実状に対して画期的な活用施策でありその成果は確実に期待できる。
しかし，実際的場面での支援機器活用の一層の実質的な促進を図るためには，これらの要件が欠かせない。そのためには，教師や保護者などが支援者のこれらの実際的な情報や技術を習得する必要がある。それには，インターネットによる相談を補完する研修会（支援機器活用セミナー）などを実施する必要がある。
- (1)支援機器活用セミナー
ｅ２プロジェクトの一環として，以下のような支援機器活用セミナーを実施したい。1)実施形態
a) ｅ２プロジェクトの成果報告会等の会場で成果報告と併行して実施する。 b) 各県の特殊教育センターの研修と共催して実施する。 c) 盲・ろう・養護学校等の校内研修と共催して実施する。 d) その他，各地の支援機器の活用に関する研究グループの研修会やパソコンボランティアの研修会と共催して実施する。
なお，支援機器活用セミナーの会場には，インターネットを利用した支援機器活用相談に際して用意している支援機器（次項参照）を展示し，活用の実際的な機能や活用方法などの情報を提供する。
2)研修内容
a) 支援機器を活用する意義や障害支援に関する考え方，周囲の人たち（教師や親など）のかかわり方などに関する研修。 b) 支援機器のセットアップや利用方法などの技術的側面に関する実習。 c) 子どもたちの障害の状態に適合した操作環境の改善に関する研修。 d) 子どもたちが支援機器を活用するときの姿勢や障害の状態に最適なに操作部位の判断などに関する研修。 e) その他，関連する内容。
相談者の試用に供するため，以下の支援機器を確保する。（表１ 支援機器一覧参）相談事業を進めるなかで，必要な支援機器があれば随時整備に努めることとする。
表１ 支援機器一覧
支援機器名称
個数
(1)入力装置関連の支援機器
スイッチインターフェース(Mac)
1
スイッチインターフェース(PC-AT)
1
なんでも・スイッチボックス(PC-AT/Mac)
1
小型ひらがなキーボード（50音配列）
1
50音配列大型キーボード(PC-AT)
1
ペニー＆ギルズ ジョイスティック(Mac)
1
ペニー＆ギルズ ジョイスティック(PC-AT)
1
ペニー＆ギルズ トラックボール(Mac)
1
ペニー＆ギルズ トラックボール(PC-AT)
1
らくらくマウスII（8点/USB）
1
らくらくマウスII（ジョイスティック/USB）
1
(2)操作スイッチ関連の支援機器
マクトス ModelDX
1
ISTセンサーキット
1
Ｐスイッチ(0545)
1
ストリングスイッチ
2
棒スイッチ
2
グラスプスイッチ
2
ジェリビーンスイッチ
12
ユニバーサルアーム
1
トライアングルプレート
1
(3)コミュニケーションエイド関連の支援機器
トーキングエイド
1
メッセージメイトMM40-150
1
チャットボックス
1
ステップバイステップwithレベル
1
ワンステップコミュニケーター
1
(4)その他の支援機器
１スイッチポラロイドカメラ
1
スイッチラッチアンドタイマー
1
電源リレー
1
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