3.2ネットワーク環境の整備
輪之内町においては，情報通信社会にふさわしい施設・設備を備えた「新しい学校」をめざし，学校の環境整備という面から校内ネットワーク化，地域ネットワーク化を計画・実施へと進んでいる。
その発端は，ネットワーク利用環境提供事業，いわゆる100校プロジェクトである。当時，パソコン通信を利用していた学校に，この事業の指定を受けてハイスペックのコンピュータが２台貸与され，インターネットの教育利用の実践を開始した。
3.2.1ネットワーク利用環境提供事業（100校プロジェクト）
＜提供された環境＞
・
UNIX Server １台
・
Windows3.1 パソコン１台
・
モデム 28,800bps
・
回線 3.4kHz専用回線
平成６年輪之内町立大薮小学校が，ネットワーク利用環境提供事業（100校プロジェクトＢグループ）の指定を受けた。このことが，ネットワーク化への始まりとなった。
応募に際し，大薮小学校におけるネットワーク活用の企画，アイディアは，情報発信という点にポイントをおいて，ネットワーク活用を検討した。特に，地域の自然・文化に関する画像情報の提供は，マルチメディア時代に向けて画像情報のウエイトがより大きくなると考えて検討したものである。
輪之内町は，輪中という独特の地形の中にあり，人々の生活は水との戦いであった。この特徴ある地域を素材として，地域の自然・社会・産業のマルチ素材データベース作成を行うことで，小学校４年社会科「低地の人々のくらし」の教材として，活用することができると考えた。
具体的な内容としては，以下の内容を考えた。
・ 輪中地域の自然（低地の様子・水害など）
・ 輪中地域の生活の移り変わり（農業の変化・交通の変化など）
・ 地域の伝統文化（治水で多くの犠牲者を出した薩摩義士に関わる情報など）
3.2.2ネットワーク利用環境提供事業からの独立
この事業で提供されたサーバ・クライアント１台ずつの環境は，回線の容量・クライアント数から授業での円滑な利用には問題があると考え，ネットワーク利用環境提供事業（100校プロジェクト）から自主財源による環境づくりが必要であると結論に達した。
まず，クライアントの増設である。すでに学校に導入されていたWindows3.1のマシンをWindows95へアップグレードさせる作業から始めた。OSのアップグレードだけでなく，CPU
486SX33のマシンは，CPUアクセラレータを装着したり，メモリーの増設作業も必要になった。また，CPU Pentium90のマシンへもメモリーの増設を行った。このようにして，ある程度児童の利用に耐えうるクライアントを８台準備した。
次に，80m程度のカテゴリー５のケーブルを購入し，２階のパソコン室から３階学習室まで，廊下・階段等は露出で配線し，８ポートハブへの接続を行った。このハブから８台の改造マシンに接続し，手作りでのネットワークを構築した。
クライアントを８台増設することで，児童がある程度自由に利用できる環境が整備でき，図書館等での調べ学習と同じように，インターネットを利用して，学習できるようになった。
さらに，クライアントの増設とともに回線の変更である。3.4KHzの専用線を64kbpsの専用線へ変更するため，予算確保が必要になる。これについては，詳細を後述するが輪之内町の情報教育推進の組織のあり方に起因する。
情報教育推進のため専任指導主事が，予算の編成・執行を独自に行っており，補正予算での財源確保ができたことである。これにより，平成９年１月 回線を64kbpsの専用線への変更が可能になり，サーバ・クライアント環境で，ある程度の利用できる環境を整えることができた。これにより，100校プロジェクトの援助から，自主財源での運用が始まったのである。
3.2.3校内ネットワーク
＜整備環境＞
・ インターネットサーバ UNIX Server１台（DNS・Web・E-mail）
・ 校内ネットワークサーバ Windows NT Server4.0 １台（ファイルサーバ）
・ クライアント Windows95 15台（平成９年３月当時）
・ 回線 64kbps専用回線
自主財源による運用から，「新しい学校」をめざし，将来のインターネットの教育利用を考えた校内ネットワーク構築への展開が始まり，試行的に平成９年３月輪之内町立大薮小学校の校内ネットワークを構築した。
ネットワーク構築にあたり基本的な考え方として，留意したことは，学校教育におけるコンピュータの利用形態である。
・ 一人１台で利用できる環境
・ グループで利用できる環境
・ 教室で提示等に利用できる環境
・ 教職員が校務処理等で利用できる環境
校内ネットワークは，情報コンセント（ハブ）が校内１１カ所に設置され，教室においては，教室と教室の間に設置することで，すべての教室からネットワーク・インターネットが利用できる環境を心がけた。
導入当初は，上記のような環境で，ファイルサーバとして，校内ネットワークサーバを構築したが，運用開始とともに，IIS Serverを立ち上げ，学校内部でのイントラネットへと移行していった。
これは，外部のWeb Serverでは，著作権上の問題から公開できない資料でも校内サーバでの公開が許されるデータが存在すること，また，児童の作品等の公開においても，まずは校内のWeb
Serverで教職員がチェックすることができるようにと考え，このような構築を行った。
また，Mail Serverについても，外部はsendmailで通信するために，学校教職員・学級単位にMail Addressを割り振った。
ただ，Mail Serverについても，児童が学校内での模擬メールを行った後，外部へ発信する仕組みを構築できればと考える。
平成10年８月にコンピュータ２０台が，新規導入され，クライアントの数が３５台となった。これにより，クライアント数から考えた64kbpsの専用線の容量を考え，校内サーバにProxy
Server を導入した。
コンピュータの導入については，LANボード標準装備であることを仕様の条件にして，ネットワークを考慮した機種選定にウエイトをおいた。以下は，入札の仕様内容である。
＜パーソナルコンピュータ 入札仕様内容＞
・ CPU：Pentium166Mz以上（高速セカンドキャッシュ内蔵であること）
・ RAM：48Mバイト以上
・ HDD：1.6Gバイト以上
・ CD-ROM：６倍速以上
・ 画面解像度：1280×1024時 256色以上表示
・ 汎用スロット：３スロット以上，PCIスロット２以上
・ キーボード／マウス／マイクを具備すること
・ LANインターフェイス：100BASE-TXを有すること
・ MicrosoftWindows95プリインストール済みであること
・ ディスプレイサイズ：17インチ以上，Plug&Play対応のこと
・ PCM録音再生機能，FM音源機能を有すること
・ SCSI-2対応，インターフェイスボード（対応スロット PCI）
3.2.4教育ネットワークの構築
教育ネットワークの構築に向けて，次のような内容を行政へ提案した。
校内ネットワーク構築は，学校間の格差を是正する意味からも同一環境で推進していきたいと考える。
校内ネットワークのメリット
・ 大型ディスク読みとり器（MOドライブ）などが不必要
・ 各パソコンへのソフトインストールが不要
・ データの共有
・ プリンターの共有
・ ネットワークのモラル（ネチケットなど）の教育
校内ネットワークのデメリット
・ サーバの管理
・ パスワード
・ 企業とのメンテナンス契約が必要
大薮小学校でのインターネット利用はホストサーバ１台とクライアント１台という環境であり，児童一人一人がインターネット上の情報を利用したり、情報を発信する環境には至っていない。児童が学習の道具としてインターネットを利用するためには，コンピュータの増設と校内ネットワークの構築が必要である。
校内ネットワークを敷設することで，各教室からインターネットを利用することができる。このような環境を整備していく中で，児童にコミュニケーション能力を育成していくことが必要である。
現在,県下のすべての学校が,ダイアルアップで接続された状況である。
今後，情報教育を町の重点項目として継続していくならば，早期に他の学校を大薮小学校と同一の環境にしていく必要がある。
現在，大薮小学校でインターネットサーバが稼働し，インターネットの教育的利用が研究実践されている。町教育委員会のあり方としては，情報研修室にインターネットサーバを移築して，ここを基点にインターネットの専用線を維持していくことが肝要であると考える。
さらに，平成２年４月11日の「町情報教育推進についての懇談会」にて，運営委員会の討議内容に記される町生涯学習施設としての学習情報センター設立の構想立案を考えると輪之内町の教育ネットワークの中心となる学習情報センターが最終的受け口となる。
情報研修室を中心として，（インターネットサーバの移設,または教育委員会としてインターネットサーバを設置が条件となる）各学校間とのISDNでの接続（リモートルータでのＬＡＮ接続）を行う。
さらに，輪之内中学校・仁木小学校・福束小学校・大薮小学校に校内ネットワークを構築して，すべての教室から校内ネットワークサーバへ接続して，データの共有をはかる一方，インターネットへの接続を行える環境を構築する。このような環境を構築するのであれば，現在計画中の町行政のネットワークと歩調を合わせ，検討していくことが大切である。
今後，町民に自宅からインターネットへアクセスできるように環境を整えるのであれば， いろいろな行政情報等もネットワークを利用して，提供できると考える。すでに，行政ネットワークと教育ネットワークをうまく利用しようとしている地方自治体も生まれつつある。
この提案から，輪之内町の教育ネットワークが展開されていった。
まず，今年度，ネットワークドメインを取得し，大薮小学校１校に与えられたネットワークを町教育委員会の管理下へ移行し，行政が前面にネットワークを運用・管理する方向性が定まったのである。ネットワークを町教育委員会の管理下へ移行することで，町内の他の小学校・中学校にも大薮小学校と同一の環境を構築し，学校間格差を是正するという町教育委員会の課題を解決するためである。
また，ネットワークの運用・管理という面からも検討を行ったが，教職員にネットワークの運用・管理を任せることは，大きな負担になり，人事異動等による担当者の異動は，ネットワークの継続管理が十分できないことを踏まえた一つの結論である。
上記の教育情報ネットワークに，現在 Fire Wall Server を構築し，セキュリティーの強化を図りつつある。また，各学校にはProxy Serverを構築する一方，回線を64kbpsから128kbpsへと変更を進め，クライアントの増加に対応できるネットワークへ拡張を進めている。
3.2.5イントラネットの構築と方向性
これからの課題としては，各学校に設置したWndowsNT4.0Server（File Server）の利用方法にあると考えている。
現状では，Proxy Server等にも利用していきたいが，データの共有という点にウエイトをおきたいと考えている。
基本的にすべてをブラウザで処理できないだろうかと考える。
その中で，１つの方向として，自主学習プリントでの利用を考えている。教師が作成したプリントをAcrobatでファイル出力させ，児童・生徒にはプラグインのAcrobat
Readerで読ませ，印刷メディアとして配布しようという方法である。
また，いままでに作成した自作ソフトがAuthorwareで制作してあることから，有効に活用できればと考える。
最後に，Mailをどのような方法で，児童・生徒に利用させるかが大きな課題である。不特定多数が不特定多数のコンピュータを利用する学校において，Mailerの選択も重要であるが，それ以上に，ネチケットを含め適切な活用方法の発達段階を踏まえた指導計画の作成が必要である。
導入に向けては，まだ，多くの検討課題があると考える。
3.2.6行政の考え方
輪之内町は，小学校４年社会科「低地の人々の暮らし」の単元で扱われているように，農業以外にこれという産業がないため，「町民の生涯学習」や「人づくり」に力を入れ，子どもたちが成長して外へ出ていっても，ふるさとは輪之内と胸を張って言えるような町民を育てたいと考え，平成１０年度，コンピュータの本格導入を行い情報教育を推進していくことになった。
行政は一度重点事業として，情報教育の推進を開始すると，後退できないのも現実である。そのため，マルチメディア・インターネット・校内ネットワーク化ついても，加速的に推進したと考えられる。町内の３小学校・１中学校のネットワーク化にしても，学校間の格差を是正するため，この１年間で実現された。
当初，本年度は小学校の２校を輪之内町立大薮小学校と同一環境にすることが計画であったが，12月補正予算で今年度中に輪之内町立輪之内中学校の校内ネットワーク構築まで，認められる結果となった。これも，学校間格差の是正の結果である。一校の突出を認めず，４つの学校が同一環境で，歩調を合わせて進めていくことが，町としての方針である。
また，行政におけるインターネットに対する考え方は，学校教育でいろいろ利用した後，そのノウハウを町行政が引き継いでいこうという考えであり，「町として何を情報発信するのか。」「町民がインターネットから情報を引き出すためには，町民のリテラシー向上が必要，そのためには学校教育から。」という考えからである。
また，情報教育を推進していくためには，その予算処置も検討しなければならない。輪之内町においては，現在，情報教育推進事業費として，年間3,000万円前後の予算処置がなされている。これは，小学校費・中学校費とは，別に財源が確保されており，この額は，町予算の0.8～0.9％を占める。(教育費の9%)
地方自治体としては，大きな負担である。
3.2.7情報教育推進のための組織
機器等を導入し，ネットワークを構築し充実した環境を整備しても，円滑な運用が問題となる。そのため，全体を統括して情報教育の牽引車となりサポートもできる人が必要となり，教育委員会に「情報研修室」が設けられ，人件費は町が負担する形で（割愛人事）「情報教育専任指導主事」を配置，各学校に「情報教育主任」が位置づけられた。
この組織は，輪之内町においては，情報教育推進事業を本格的に始めた平成２年度から位置づけられている。
指導主事は，輪之内町情報教育推進事業の予算を掌握し，運用等すべてを行っている。そのため，学校現場のニーズにあった予算執行が行われている。
○運営委員会
＜開催＞
１年に一度程度
＜内容＞
・ 情報教育推進事業の基本に関すること
・ 研究指定，研究協力承諾
＜構成＞
・
顧問
岐阜大学教育学部 後藤忠彦教授
・
教育委員会
（教育長，教育課長，学校教育係長，指導主事）
・
各学校長
（福束小学校，仁木小学校，大薮小学校，輪之内中学校）
○コンピュータ活用部会
＜開催＞
毎月１回 定例 第１金曜日 15:30～19:00
＜内容＞
・ 各学校の研究推進の支援
・ 各学校の情報交流
・ 利用状況
・ 通常・研究授業での活用内容
・ 教職員のリテラシーの進捗状況
・ ソフトウェア研修，各校のハード，ソフトウェアの管理
・ 市販，開発委託ソフトウェア，ハードウェアなどの導入検討
・ 小中学校の発達段階を考慮した情報活用能力の年間指導計画の作成
・ 学年別研修計画の企画
・ 町の夏季情報教育セミナーの企画構成
○情報教育専任指導主事
具体的に
・ 情報教育推進事業の計画立案（３カ年）
・ 予算編成
・ 導入機器の仕様作成
・ 導入ソフトの選定
・ 予算執行
・ 備品の管理
・ 外部折衝
・ 視察の受け入れ
・ 視察の対応
・ 交流授業の調整
・ 研究の実践受け入れ
・ プロジェクトへの参加
・ 授業の事前指導
・ 機器の活用方法
・ ソフト作成等の援助
・ 機器のセッティング方法
・ 授業の指導・助言
・ 教職員研修計画の作成
・ 教職員の研修講師（リテラシー）
・ 一般職員研修（ワープロ・表計算・グラフィック・周辺機器等）
・
職務別研修 校長研修（情報教育の考え方・情報倫理）
養護教諭研修
情報教育主任研修
・ インターネット研修（ブラウザ・E-mail）
・ 学年別研修（４～５月） 学年対応ソフト
・ 校内研修講師
・ 定期的な学校訪問 週１回程度
・
操作・トラブルへの対応 電話・FAX・E-mailでの対応
訪問（随時：派遣申請などの書類はない）
3.2.8情報管理体制の確立
○ 輪之内町教育ネットワーク管理運用委員会
○ 輪之内町教育ネットワークの利用に関する規程
○ 著作物等利用許可書の作成
上記の３項目について，平成8年12月よりコンピュータ活用部会において，検討をおこなってきた。ただ，検討を始めるにあたり，インターネット上に公開されている利用規程等を，参考資料として収集した。
「区立学校におけるインターネット利用に関する要項」（東京都目黒区教育委員会）
「目黒区立第６中学校インターネット利用に関する校内規定」（目黒区立第６中学校）
「Webページ作成の内規」（三重大学教育学部附属中学校）
「情報発信に関するガイドライン」（大津市立平野小学校）
「葛尾村立葛尾中学校 ネットワーク利用規定」（葛尾存立葛尾中学校）
「同志社大学学生個人情報保護のガイドライン」（同志社大学 情報処理倫理委員会）
「学生個人WWWホームページ公開のガイドライン」（群馬大学工学部情報工学科）
「インターネット利用に関する運用の手引き」（長浜市立北中学校）
「安全で自由な情報発信のための提案」（学校法人高橋学園東金女子高等学校 高橋邦夫）
３月中旬 完成
３月末 教育委員会に提案
４月１日 告示
４月３日 校長会説明
４月下旬 PTA総会にて説明
情報教育主任
輪之内町内児童・生徒の保護者へ著作物使用に関する依頼
3.2.9接続先の模索とドメインの取得
100校プロジェクトからの独立において，接続先を確保することが必要になった。
提供された3.4KHz専用線は，東海インターネット協議会（当時）であり，接続先が名古屋市であった。輪之内町から名古屋市までの距離を考えるとそのコストの負担は，回線の容量を考えると，大きな負担であった。
そこで，同じ岐阜県内の15kmまたは30km以内であれば，より低額で64kbpsのデジタル回線を確保することができることから，周辺の接続先を模索することにした。
・
岐阜大学 総合情報処理センター
－学術ネットワーク 研究目的 64kbps
名古屋大学へ 1.5Mbps
・
ソフトピアジャパン
－WIDE 64kbps
慶応大学湘南キャンパスへ 3Mbps
・
商用プロバイダー（ミライネット）
－地元企業
それぞれの接続先を検討する中で，接続に関する手続き等の容易さもあり，地元企業が運営する民間プロバイダーに決定した。
また，民間プロバイダーを選択した理由には，先にも述べたように，ネットワークの運用・管理という問題もあった。第１に，ネットワークの運用・管理を教職員に任せることは，教職員の大きな負担になること。
第２に，教職員は,人事異動等によりネットワークの継続管理が十分できないこと。第３に，学校では、ネットワーク上における問題に対する責任を負うことができないこと。第４に，町行政内にネットワークを運用･管理できる人材は存在しないことである｡
このような理由も，民間プロバイダーを選択した大きな理由である。
ドメインの取得についても，当初,地域ドメインを取得すべきどうか、JPNICのメーリングリストでは検討が始まっていた教育用ドメインを用いるかも検討したが、以下の理由でネットワークドメインを選択した。
現在の児童･生徒が，将来町民として,ネットワークを利用できる環境を考え,学校教育だけにとどまらず,学校の開放よる生涯学習においてもネットワークを利用する状況が発生した場合も考慮に入れた。また，図書館などのインターネット利用環境の構築から，教育用ドメイン(ED.JP)ではなく，幅広く利用できるネットワークドメイン(NE.JP)であるtanpopo.ne.jpというネットワークドメインを取得した｡
3.2.10ネットワークに関する知識
＜知識＞
・
サーバとクライアントの関係
①ファイル・サーバ
接続しているハードディスク装置やMOなどの記憶装置をLAN上の他のコンピュータに使わせる。
②プリント・サーバ
接続しているプリンタを使わせる。
③コミニケーション・サーバ
モデムなどの通信装置を使わせる。
④アプリケーション・サーバ
クライアント側のプログラムと通信しながら，各種のサービスを提供する。データべース・サービスを提供するデータベース・サーバや電子メールの機能を提供するメール・サーバなど。
・ 情報倫理・ネチケット
・ 著作権に関する知識
・
E-mailに関する知識
E-mailの書き方・引用・発信者の明記など，
To，Cc，Bc等の相違，
添付ファイルの容量
・ コンテンツに関する考え方
・ 有害情報
・ ボトムメール
・ ネットワークトラフィック
・ 配線の仕方
・ セキュリティ
・ ID&PASSWORD管理
・ Web Server
・ Mail Server
・
コンピュータ＆ＯＳに関する知識
UNIX，Windows NT Server，Windows98，Windows95，Windows3.1
（導入されているコンピュータによる相違がある。できるだけ，クライアントは，同一機種にすることで管理を容易になる。）
・ アプリケーション等に管理方法（違法コピー防止）
・ 授業実践例
・ 指導計画・カリキュラム作成の実践
＜技術＞
・ Web Pageの作成・更新・削除
・
周辺機器の接続と利用
デジカメ・スキャナ・フォトビジョン・デジタルビデオ・CCDカメラ・
スキャンコンバータ・モニタ・液晶プロジェクター・カード類・ＵＳＢなど
・
配線
ＬＡＮの配線，アナログ（ピンケーブル，Ｓケーブル，BNCケーブルなど）
・ カメラとビデオカメラの使い方，よい映像と取り方
・ アプリケーションのインストールと活用
＜運用・管理＞
・
トラブル発生時の対処
・
ユーザ・アカウントの管理
例えば，新規ユーザにIDを発行し，ファイル・サーバやプリント・サーバを利用できるようにする
・
ネットワーク資産の管理と運用
ユーザごとに利用できるファイル・サーバやその容量、プリンタなどを割り振って，全体としてネットワークが円滑に運用できるようにする。また，機材の拡張や，新規導入などを行う。
・
コンピュータ・ウイルスや不正利用者の監視
・
データのバックアップの管理
・ ユーザの教育と啓蒙