本企画の実施にあたり、実施目的、実施内容を明確にし、本企画の推進に対して専門的立場からの助言と、企画の実施に伴う課題や教育的有効性の検討を行い、また新聞記事データベースを学習に有効活用するための活用方法について考察するための体制作りを行った。
本プロジェクトを実施するにあたり、以下の研究グループを組織した。研究グループでは新聞記事データベースの教育への効果的な活用方法の調査をおこなった。
「既存データベースの活用」研究グループ委員構成(敬称略)
| 主査: | 黒田 卓 | 富山大学教育学部 |
| 委員: | 松居 辰則 | 電気通信大学大学院 |
研究グループでは新聞記事データベースの有効活用を調査するため、アンケート調査、訪問調査を実施し、それらの実施・検討を行うために以下のとおり会議を実施した。
第1回研究グループ会議(他研究グループとの合同会議)| 開催日時： | 平成9年9月6日(土) |
| 検討事項： | 本企画の主旨説明・詳細検討、実施スケジュールの検討、実施内容の検討・確認 |
| 開催日時： | 平成9年12月28日(日) |
| 検討事項： | 今後のスケジュールの確認、報告書の内容、学校訪問先の検討、アンケート項目の検討 |
| 開催日時： | 平成10年2月23日(月) |
| 検討事項： | 報告書の内容、執筆分担、アンケートの分析検討 |
平成9年6月28日付けでakinotano-MLに日経新聞記事データベース利用参加校の募集を行った。同時にCECのホームページでも重点企画をアナウンスし、参加校の募集を行った。その後10月14日に7校を登録し、以下、12月中旬までに参加申し込みのあったすべての学校の登録を行った。最終的に登録された学校は高等学校16校、うち中学校併設学校が3校であった。
本調査に参加した学校は以下の通りである。
| 大阪府立今宮工業高等学校、東金女子高等学校、熊本県立小川工業高等学校、 |
| 茨城県立岩井高等学校、富山県立富山西高等学校、富山県立大門高等学校、 |
| 神戸市立摩耶兵庫高等学校、多摩大学目黒中学高等学校、 |
| 大阪府立柴島高等学校、米子南商業高等学校、埼玉県浦和市立高等学校、 |
| 熊本国府高等学校、沖縄県立美里高等学校、清泉女学院中学高等学校、 |
| 和歌山県立和歌山高等学校、松山東雲中・高等学校 |
| 計16校 |
参加校の募集にあたって、その利用目的、利用方法等を聞いたところ、その中心では地歴科、公民科といった社会科科目での利用であり、一部課題研究用、就職動向の調査などの目的が書かれていた。
生徒の利用が中心であるが、教師の教材作成用などにも用いたい旨の記述も多く見られた。
その他、情報関連科目における情報検索・情報活用能力育成のための教材としての利用や、家庭科での利用、国語科における「春秋」の活用などが計画されているとの記述が見られた。
応募した学校の多くが総合学科を持っている学校であることも特徴的である。これらの学校では課題研究を行っているところが多く、今後総合学科が増加することを考えると、本研究が大きな意味を持っていることがわかる。
利用目的、利用方法等の詳細は付録を参照されたい。
本データベースにはアクセス制限がかかっているため、データベースヘのアクセスを許可するため、応募校の認証登録を行った。
ユーザ管理はホスト単位でアクセスを許可する方式とした。このため、データベースのホームディレクトリ上にアクセス制御ファイルを用意して、ホスト→利用許可IDの対比を行っている。
応募校の内、100校プロジェクトで提供したドメイン名を使用している応募校に対しては、データベースをアクセスする際の暗唱番号を不要とした。この事により、応募された新100校プロジェクト対象校では100校プロジェクトで提供したドメイン名を使用している全ての教師・生徒に本データベースの活用を許可した。
新100校プロジェクト対象校以外の応募校(1校2名)については、データベースアクセス時にIDとPasswordを入力することで、利用を可能とした。
本企画の目的「新聞データベースを利用し、インターネットによる一般データベースの有効活用方法を調べる」を分析・評価するためにアンケート調査を実施した。本アンケート調査はシステム利用の授業を担当した教師を対象にしたものと、システム利用の授業を受けた、もしくはシステムを利用して教育的活動を行った生徒を対象にしたものの双方を実施した。本アンケートの主な目的は次の2点である。
・インターネットによる一般データベース利用の教育的有効性の調査
・システムのインタフェースの教育的側面からの調査
アンケート調査の項目内容は以下の通りである。詳細は付録を参照されたい。
【教師用】
【生徒用】