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財団法人 コンピュータ教育開発センター




コンピュータ教育に係る調査研究等補助事業



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補助事業の概要

keirinマーク

本事業は競輪の補助金を受けて実施しております。

事業の目的

学校教育におけるIT化対応を図るため、学校におけるコンピュータやインターネットの利用促進のための普及啓発活動を行い、もって機械工業の振興に寄与する。

実施内容

本事業により作成した印刷物等
平成18年度事業
平成17年度事業
平成16年度事業
平成15年度事業
平成14年度事業
それ以前の事業

予想される事業実施効果

本事業は教育現場の情報化の促進を中心として実施しているが、情報化の促進を進める上で産業界の支援は不可欠である。当財団の特徴である産業界と教育界の中間に位置するところから、産業界の最新技術を教育現場に着地させ易い方法の研究を行うことにより、学校を含む各地域の活性化に広く貢献できた。この成果は1地域の成果に留まらず、全国のすべての企業が学校の情報化支援に参加できることと考えられる。

平成18年度事業

産業協力情報授業

 中学校および効用学校において、「情報」に関する授業内容について産業界の人材が直接生徒向けに授業を実施しました。 その成果として実施報告書および使用した教材(公開が可能なもの)を公表します。

平成17年度事業

教科「情報」(高校)における産業協力情報授業

 高等学校における教科「情報」において、産業界の人材が直接生徒向けに授業を実施しました。 その成果として実施報告書および使用した教材(公開が可能なもの)を公表します。

平成16年度事業

1. 教育用ソフト活用プラザによる市販ソフト利用拡大の研究・実施

開発段階のソフトウェア評価改善に関する調査研究

教育用ソフトウェアライブラリによるソフトウェア最新情報の提供および教育用ソフトウェアの改善開発の実施。教育現場でのソフトウェア利用拡大のための研究を実施。

成果物:

開発段階のソフトウェア評価改善に関する調査研究報告書(PDF:449KB)

開発ソフトウェア

2. IT(情報技術)を情報教育に活用するための研究

学校内サーバーシステムの構築に関する情報収集及び実証実験調査

学校内サーバーの構築を実際の学校をフィールドとして実証実験を行うとともに、情報収集を行った。また、SEの支援を受けにくい僻地の学校などの支援のため地元の電気商の研修を行いSEとして学校へ出向きサーバーのメンテナンス等支援を行った。

平成15年度事業

1. 教育用ソフト活用プラザによる市販ソフト利用拡大の研究・実施

開発段階のソフトウェア評価改善に関する調査研究

教育用ソフトウェアライブラリによるソフトウェア最新情報の提供および教育用ソフトウェアの改善開発の実施。教育現場でのソフトウェア利用拡大のための研究を実施。

成果物:

開発段階のソフトウェア評価改善に関する調査研究報告書(PDF:154KB)

2. IT(情報技術)を情報教育に活用するための研究

a. オープン文化を教育に活用するための研究

コンテンツを除くオープンなソフトウェアに焦点を絞り、その導入状況の実態調査及び今後、教育現場でのこれからのソフトウェアを導入する際の注意や取り組み方を考察し、教員の求めるソフトウェアについて研究した。

成果物:

オープン文化を教育に活用するための研究報告書(PDF:169KB)

b. 教育環境における電磁環境の分析・調査

教室内のパソコン環境(生徒40人40台)で一斉に授業を実施した際の電磁波の強度を明らかにするとともに、電磁波特性の調査を実施した。

成果物:

教育環境における電磁環境の分析・調査報告書(PDF:1187KB)

c. 学校内サーバーシステムの構築に関する情報収集及び実証実験調査

学校内サーバーの構築を実際の学校をフィールドとして実証実験を行うとともに、情報収集を行った。また、SEの支援を受けにくい僻地の学校などの支援のため地元の電気商の研修を行いSEとして学校へ出向きサーバーのメンテナンス等支援を行った。

成果物:

学校内サーバーシステムの構築に関する情報収集及び実証実験調査報告書(PDF:17KB)

平成14年度事業

工事中

平成13年度以前の事業

工事中

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