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本実践研究では，特別な教育的支援を必要とする子どもたち，その援助者である教員や保護者等を対象に，情報技術活用の支援窓口となる本センターのホームページを開設し，以下のa.〜c.を実施した。
a.特別支援教育における情報技術の情報提供
本情報提供は，「リンク集」「相談事例」から構成した。
- 「リンク集」
支援機器（ハード・ソフト），障害児向け学習用ソフトウェア，情報技術活用実践事例等のリンク集を構築した。
- 「相談事例」
平成12年度の相談及び本実践研究の相談の中で，事例（質問，対応，結果等）を公開した。
b.特別支援教育における情報技術活用の支援
本支援は，「電子メール等を利用した間接的な支援」，「ハード・ソフトの貸出」，「訪問等による直接的な支援」から構成した。なお，平成12年度と同様，1)〜6)の手順で実施した。
1)教員，保護者等（相談者）は，本センターのホームページを通じて対象の子どもの障害状態，利用したい情報技術等を記載し，相談を申し込む。
2)その相談に対して，情報技術の利用に経験や知識のある教員などの複数の支援スタッフがメーリングリスト（平成12年度に開設した[senc-ML]メーリングリストを継続使用）により協議し，具体的なハード・ソフトを含めた支援機器の紹介，その利用方法，利用の事例，地域リソース等の情報を相談者に提供する。
3)相談者が支援機器を試用することが困難な場合は，管理センター（徳島県立ひのみね養護学校）より，適切な支援機器を貸与する。
4)相談者がハード・ソフト等のセットップや詳しい利用方法の援助が必要なときには，可能な範囲で支援スタッフが相談者を訪問して支援する。
5)情報技術の使い方や有効性が確認された時点（貸与期間は1ヶ月）で，ハード・ソフト等の購入等に関する情報を提供する。
6)ハード・ソフト等の購入後も必要に応じて継続して支援する。
c.本センターと盲・聾・養護学校，都道府県の特殊教育センター・教育委員会，各研究会等との連携
本実践研究の中で，他機関と支援に関して情報交換，相互協力等の連携について検討した。
全体のスケジュール（実績）を，表1に記す。また，本センターのホームページの構成と各画面を表2及び図2〜9に記す。
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