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２１世紀型コミュニケーション力をつける校内研究のあり方について
〜何を観点にあげれば浮き彫りにできるか〜
１．児童の実態把握
アンケート調査や様々な学力の調査、子どもたちの授業等での状況（例：授業での発言、話し合いの場面での様子、プレゼンテーション時の内容等）から自校の児童の実態を把握する。 これによって、例えば、どの教科のどの単元で４段階の何を目指す授業をするかなどが明らかになる。
２．学校の方針（校長の方針）の明確化
児童の実態をふまえつつ、学校として、校長として自校の子どもたちをどのように育てたいのか、どのような子どもたちにしたいのかを明確にする。
例： 「自分の考えを表現できる児童」であれば、まず、「自分の考えをもつような場面作り、自分の考えを出させるような場面作
りを考えていく」となり、それが各学年で４段階のどの段階を中心に展開していくかなどが明らかになる。
「討論できる児童」であれば、「討論する場面を作り、討論の方法や質が向上する場面作りを考えていく」となり、それが各
学年で４段階のどの段階を中心に展開していくかなどが明らかになる。
３．研究仮説の設定（研究内容・方法の提示）
児童の実態、学校の方針に基づいて、実態を改善するための内容・方法や手順を考える。
例：「話し合いにおける教師の役割」「ＩＣＴの効果的な活用」（松戸市立馬橋小学校）、「「話す」・「聞く」のスキルの定着」（船橋
市立丸山小学校）
４．２１世紀型コミュニケーション力をつけるための年間計画の作成
先行事例を参考にしつつ、仮説に基づいた年間計画を作成し、どの教科のどの場面でどのように４段階を入れていくのかを明らかにする。
５．機能的な組織作り
全体計画を立案する研究推進委員会と、実際の計画を進める研究部会をどのように 組織していくのか。また、どのような講師を
招聘し、どのように部会で指導してもらうのか。どのように”活用”していくのかを考える。
６．効果のある授業研究会の持ち方
以下の点を明らかにする。
研究授業前の話し合いをどのようにもってどのように進めるのか。
本時の授業をどのような観点で見るのか。
研究授業後の話し合いをどのようにもってどのように進めるのか。
例：「討論」させたことは本時の目標を達成するために有効であったか。
７．エビデンス（証拠）が明らかになる評価の方法
４段階の活動が本時のねらいの達成にどのぐらい寄与していたのかが明らかになるようなエビデンスを示す。また、それに基づいて、次年度の計画を作成する。
例：研究前と研究後での児童の実態の変化（４段階それぞれにおける各児童の発 言数、発言の内容の変化、本時のねらいの達成度の変化など）
８．次年度以降の定着のさせ方
ＰＤＣＡサイクルを意識し、エビデンスに基づいた、次年度の計画を作成する。
９． 教職員の質的向上
例：複数回の授業研究の実施。校外研修への参加。
１０．対象学校
京都府亀山市立南つつじヶ丘小学校
千葉県船橋市立丸山小学校
１１．実践レポート
下記の学校における校内研究について、調査。
事例１：京都府亀山市立南つつじヶ丘小学校へのインタビューは、こちら
事例２：千葉県船橋市立丸山小学校へのインタビューは、こちら
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